教育の階層格差 - まなびのにわ

2月3日土曜の読売新聞「教育現論」で、編集委員の勝方信一氏が、学力格差を説いて2000年前後に話題になった苅谷教授の言葉を取り上げていた。

苅谷さんは、日本の子供の校外学習時間は減少しており、その減り方は親の職業や学歴などと関係しているという研究結果を発表した。学力低下を様々なデータで示し、個性重視と受験緩和を目指した改革が、教育の階層格差の拡大をもたらしていると指摘した。

「ゆとり」論者からの激しいバッシングを受けた。だが、その後の経緯は、主張が正しかったことを証明している。2004年12月に発表された経済協力開発機構(OECD)の学力到達度調査は、成績下位層の子供が日本で急増していることを示した。

「教育政策は実態把握に基づいて決定する。教育の出発点で格差はあってはならない。私が言ってきたのは、この2点」と、刈谷さんは振り返る。

（中略）

苅谷さんは、「世論の風に流されるだけでは、『ゆとり』実施のときと同じになる」と言う。実態把握を踏まえ、条件整備を重視した改革論議の大切さを指摘する。